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創蓄連携住宅のすすめ

停電時に安心できるシステムは、太陽光発電と蓄電池を連携させた『創蓄連携システム』です。

太陽光発電単独だと、晴れた日中だけしか安定して使用できません。
蓄電池単独だと、安定供給されるものの、停電が長引くと電池切れが心配です。
両方を連携させれば、夜間でも、停電が長引いても、安心して暮らすことができます。

停電時の「安心」にプラスして、平常時の「節約」(なるべくコストを抑えたい)や「エコ」(自然エネルギーを最大限利用したエコ生活を目指したい)などといったお客様のニーズに合わせて、いくつかの運転モードが用意されています。

創蓄連携システムの運転モード

大きく分けると、A.平常時の電力系統と連系した「連系運転」と、B.停電時の電力系統連系を遮断した「自立運転」の2つのモードがあります。

A. 平常時の「連系運転」

電力会社との売電・買電、蓄電池の充電・放電などが自由に行なえるので、いろいろな運転モードが設定できます。メーカーによって、選択可能なモードは異なります。ここでは大きく3パターンに分けてご紹介します。

パターン1.「節約」モード(太陽光発電単独)

昼間、太陽光発電の余剰電力を売電している時は、蓄電池は放電しません。売電がない時は蓄電池から放電します。蓄電池は、電気料金が安い深夜に充電しておきます。
この設定により、売電単価は太陽光単独と同じ37円/kWhとなります。
昼間あまり電気を使わない方、太陽光発電の余剰電力が多い方におすすめです。

パターン2.「節約」モード(ダブル発電)

太陽光発電の運転に合わせて、蓄電池から放電を開始。余剰電力以上に売電量を増やす「押上げ効果」があります。蓄電池は、電気料金が安い深夜に充電しておきます。
この場合はダブル発電扱いとなり、売電単価は30円/kWhとなります。
昼間の電気使用量が多い方、太陽光発電の余剰電力が少ない方におすすめです。

パターン3.「エコ」モード

昼間、太陽光発電の余剰電力を蓄電池に充電し、その電気を夜間放電することで電力会社から極力電気を買わないようにします。もちろん売電・買電とも可能なので、満充電になったら売電し、放電後は買電します。
契約は太陽光単独発電のため、売電価格は37円/kWhとなります。
なるべく自然エネルギーで電力をまかないたい方、環境重視の方におすすめです。

B. 停電時の「自立運転」

停電時は、事故防止のために電力会社との連系が遮断されます。蓄電池は自動で自立運転に、太陽光発電は手動で自立運転に切り替えます。

自立運転時の最大出力は、蓄電池は1.5〜2kW、太陽光発電は1.5kWとなります。
蓄電システムでは、あらかじめ停電時に使用する家電製品を設定しておきます。停電が長引きそうな時は、翌日の天気予報等を考慮して使用機器を制限するようになります。

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弊社取り扱いメーカー

弊社取り扱いの国内5メーカーをご紹介します。

メーカー別蓄電システム比較表

蓄電システムメーカー比較表
 2014.4現在

※1:70%以上の性能を保持できる充放電回数です。1日充放電1サイクルとすると、4000サイクルの場合、4000÷365≒10.9となり、10年以上の寿命となります。
※2:ダブル発電(押し上げ効果あり)の設定の有無。できる場合も、発注時にどちらかを選択するようになります。

メーカー・機種の選択肢は、蓄電容量・寿命・ダブル発電対応・太陽光発電との連携・遠隔監視装置やHEMS対応・補助金額など、さまざまです。
お客様のご要望・ライフスタイルをもとに、最適なシステムをご提案いたします。

メーカー蓄電池ホームページへのリンク

NEC
京セラ
パナソニック
シャープ
東芝(東芝ライテック)

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蓄電システムに関する補助金について

蓄電システムの設置に際して、国や自治体からの補助金を受けることができます。ここでは、経済産業省の補助金についてご説明します。

正式名称は「定置用リチウムイオン蓄電池導入支援事業費補助金」。
電力需給の安定化を目的に、ピークシフトや非常用の電源として有効な定置用リチウムイオン蓄電池の導入(設置する機器及び付帯設備費用)に対して補助を行うものです。

【補助対象者】
個人(個人事業主含む)、法人
※リース等により設置する場合、所有権者となる事業者と共同で申請。

【補助額】
蓄電システム購入金額と、機器ごとに定められた目標価格との差額の2/3以内

【補助上限額】
1住宅あたり上限100万円(個人・法人)、1事業所あたり上限1億円(法人)

【申請受付期間】
交付申請:平成27年3月30日(月)〜平成27年12月28日(月)(必着)
実績報告:平成27年3月30日(月)〜平成28年1月29日(金)(必着)
※予約申請の合計額が予算額に達した場合、申請受付期間内であっても予約申請の受付を終了します。

補助対象メーカー・機器等の詳しい情報は、一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)のホームページへどうぞ。

電話番号0463-31-9009
ご不明な点がございましたら、まずはお気軽にご相談下さい。 →フォームでのお問い合わせ


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